2024年12月19日発売の『女性セブン』と同26日発売の『週刊文春』が、タレント・中居正広とある女性との間で起こったトラブルを報道したことを発端に、フジテレビの編成幹部・A氏が関与している可能性が伝えられ、同局を揺るがす大騒動に発展した。中居は2025年1月23日、公式サイト「のんびりなかい」で「本日をもって芸能活動を引退いたします」と発表。個人事務所「のんびりなかい」についても「残りの様々な手続き、業務が終わり次第、廃業する」と明らかにした。37年間の芸能生活に幕を閉じた。
引退声明で中居は「全責任は私個人にあります。これだけたくさんの方々にご迷惑をおかけし、損失を被らせてしまったことに申し訳ない思いでなりません」とし、「これで、あらゆる責任を果たしたとは全く思っておりません。今後も、様々な問題、調査に対して真摯に向き合い、誠意をもって対応して参ります」と続けた。トラブルの相手にも「心より謝罪申し上げます」とした。
フジテレビをめぐる混乱は深刻だった。2025年1月17日の港浩一社長による会見は、会見中のカメラ撮影を認めないなどの対応をめぐって批判が殺到。その後、各スポンサー企業によるCMの差し替えが相次ぎ、1月20日までに75社、最終的には80社近くのスポンサーがCMを見合わせる事態となった。親会社のフジ・メディア・ホールディングスは1月27日、嘉納修治会長と港浩一社長が同日付で辞任すると発表。新社長にはフジ・メディア・ホールディングス専務の清水賢治氏が就任した。同日午後4時から行われた記者会見は10時間以上に及び、全編がインターネットで中継された。
その後、2025年3月31日にフジテレビと親会社が設置した第三者委員会が調査報告書を公表し、今回の事案は「業務の延長線上」における「性暴力」だったと認定した。これに対し中居の代理人弁護士5人は5月12日、第三者委員会の「中立性・公平性」に欠けていると主張する文書を報道各社に送付。「性暴力という日本で一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されませんでした」と反論し、報告書の作成に関わる証拠等の開示を求めた。ネット上では「中居の対応が遅い」との声がある一方、ファンからは「違うものは違うと声を上げてくれたことがうれしい」との声も上がり、騒動はなお尾を引いている。