2025年6月、日本テレビが「過去にコンプライアンス上の問題行為があった」として、バラエティー番組「ザ！鉄腕！DASH！！」からの降板を発表した元TOKIOの国分太一（51）。国分自身も無期限での活動休止を表明し、6月25日にはTOKIOの解散、7月2日には株式会社TOKIOの廃業が発表されるなど、30年にわたって築いたキャリアが数日間で崩壊した。同年11月26日、国分は都内で記者会見を開き、騒動後初めて公の場で謝罪した。

会見で国分は「私、国分太一に、このような機会を設けることをお許しいただき、心より感謝申し上げます」と切り出し、「自らがとった行動により、傷つけてしまった当事者の方に、心からお詫びの気持ちをお伝えさせてください。本当に申し訳ございませんでした」と深く頭を下げた。一方で、「私のとった、どの行動がコンプライアンス違反とされたのか、答え合わせもできないままに、自分自身を取り巻く環境変化の速さに心がついていかず、後悔、孤立、絶望と、ネガティブな感情に押しつぶされた」とも語り、会見中に「答え合わせ」という言葉を12回も繰り返した。

問題行為の具体的な内容について、日本テレビ側は関係者のプライバシー保護を理由に一切明らかにしていない。国分は10月23日に日テレの対応に瑕疵があったとして日本弁護士連合会に人権救済を申し立てていたが、会見では代理人が「コンプライアンス違反の内容について触れることは、日本テレビ側から強く止められている」と述べ、詳細には踏み込まなかった。

日テレ側は会見後も「関係者の保護が第一」として「答え合わせは難しい」との見解を示し、応じる気配を見せていない。一連のフジテレビ問題で被害者への対応を批判された経緯から、日テレは「被害者の身元を絶対に特定されないことを最重要視している」とされる。日テレは第三者の弁護士らによるガバナンス評価委員会を設置し、9月に公表された最終意見書では同局の対応が「適切」と評価された。さらに12月1日付で「NNSガバナンス対応事務局」を新設し、系列局全体のガバナンス強化に乗り出している。

国分は今後について「今はまだ、私自身の今後の身の振り方については全く考えられません」と述べるにとどまった。被害者の特定を避けたいテレビ局と、真相を知りたい本人の溝は埋まっておらず、騒動の着地点は依然として見えていない。